下手に動かず我慢。
14日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反落し、前日比28円07銭（0.09%）安の3万2391円26銭で終えた。日銀が金融政策を修正するとの観測を背景に外国為替市場で円高・ドル安が進み、海外短期筋から株価指数先物に断続的な売りが出た。下げ幅は一時200円に迫ったが、前日の米ハイテク株高は支えで半導体関連などには買いも入り、日経平均は上昇する場面も多かった。
同日の外国為替市場では円相場が1ドル=137円台まで上昇した。輸出関連企業の採算悪化などへの警戒で日本株の重荷となった。「次回（27～28日）の日銀金融政策決定会合までは日本の株式相場は神経質な展開が続く」（大和証券の細井秀司シニアストラテジスト）との見方が多い。
朝方は買いが入る場面も目立った。前日の米株式市場でハイテク比率が高いナスダック総合株価指数は4日続伸し、2022年4月以来の高値を付けた。米インフレの鈍化観測が支えで、東京市場でも主力の半導体装置を中心に買いが入り、相場の支援材料となった。
午後に入ると、これから本格化する主要企業の決算発表への期待や中国・上海株の上昇が追い風となる半面、週末をにらんだ持ち高調整の売りが出て方向感に欠ける展開が続いた。
東証株価指数（TOPIX）は小幅に反落し、3.89ポイント（0.17%）安の2239.10で終えた。JPXプライム150指数も反落し、1.22ポイント（0.12%）安の1023.68だった。
東証プライムの売買代金は概算で3兆7640億円。売買高は13億3681万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1134と、全体の約6割を占めた。値上がりは624銘柄、変わらずは77銘柄だった。
ファストリやソフトバンクグループ（SBG）、セブン&アイが下げた。一方、半導体関連のアドテストや東エレクは買われた。川崎汽など大手海運株の上昇も目立った。
