朝、指値して本日終了。空売り艦隊の住友金属鉱山の買戻し指値が甘くて儲け損ね。近鉄がちびちび売れてる。なんか全般的に押し目買いを推奨する風潮だが、指数のチャート分析でどうこう言うのは危なっかしい。
16日の東京株式市場で日経平均株価は7営業日ぶりに反落し、終値は前日比282円61銭（0.79%）安の3万5619円18銭だった。前日15日まで連日でバブル経済崩壊後の高値を更新し、33年11カ月ぶりの高水準で推移するなか、高値警戒感から主力株を中心に利益確定売りが優勢だった。同日のアジア株や米株価指数先物が軟調に推移したことも重荷だった。下げ幅は一時300円を超えた。
日経平均は前日までの6日続伸で上げ幅が2600円を超えていた。日経平均構成銘柄の値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割った騰落レシオ（25日移動平均）が15日時点で135.11%と「買われすぎ」の目安とされる120%を上回るなど、相場の過熱感を示す指標が増えていることも売りを促した。ただ市場では「スピード調整の範囲内にすぎず、相場の先高観は強い」（大和証券の林健太郎シニアストラテジスト）との声も聞かれ、下値模索の動きは限られた。
東京証券取引所は15日、2023年12月末までにプライム企業の4割が「資本コストや株価を意識した経営」に関する改善策を開示したと発表した。未対応の企業には株主から改善への圧力がかかる可能性があり、資本効率の改善期待が海外投資家の買いを誘った。日経平均はプラス圏で推移する場面もあった。
市場では「先日、中国・上海などに出張に行ったが、中国本土の投資家は自国の株式や経済に慎重になっていることもあり、企業統治（ガバナンス）改革などが進む日本株や日本経済への関心を思った以上に高めていた」（外資系証券エコノミスト）との声が聞かれた。
米主要メディアは15日、11月の米大統領選を戦う共和党の候補者指名争いの初戦となる中西部アイオワ州党員集会でトランプ前大統領が勝利したと報じた。もっとも米大統領選の前哨戦とあって材料視する向きは少なく、相場への影響は限定的だった。
東証株価指数（TOPIX）は9営業日ぶりに反落した。終値は20.62ポイント（0.82%）安の2503.98だった。JPXプライム150指数は7営業日ぶりに反落し、9.34ポイント（0.82%）安の1127.96で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆9416億円、売買高は15億3332万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1381。値上がりは245、横ばいは31だった。
ファストリや東エレク、ダイキン、ソフトバンクグループ（SBG）が安い。安川電や太陽誘電、伊藤忠が下落した。一方、川崎汽や郵船、商船三井など海運株が高い。アステラスやイオン、資生堂が上昇した。
