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17日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、終値は前日比141円43銭（0.40%）安の3万5477円75銭だった。相場の過熱感が意識され、短期筋による株価指数先物の売りが膨らんだ。前日の米半導体株高や円安・ドル高を支えに朝方は買いが先行し、上げ幅は620円に達したが、前場中ごろから急速に伸び悩んだ。日中値幅（高値と安値の差）は762円に達した。
日経平均が伸び悩んだのは、中国の上海証券取引所が上場する日経平均連動型の上場投資信託（ETF）の売買を一時停止したと伝わったからだ。過熱感がくすぶっていただけに「短期筋の先物売りの口実になった」との見方があった。日経平均は2024年初から前日までに2100円あまり上昇し、利益確定売りも出やすかった。
朝方は買いが先行した。16日の米市場では主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が前週末比で1.32%上昇した。東京市場ではアドテストや東エレク、レーザーテクなど半導体関連株に買いが波及した。
円相場が一時、1ドル=147円台半ばの円安・ドル高に振れたのも輸出関連株の買いにつながった。米連邦準備理事会（FRB）のウォラー理事が16日の講演で「政策の軌道修正は慎重に判断し、急ぐ必要はない」と述べ、早期の利下げをけん制した。外国為替市場では日米金利差の拡大を見越した円売り・ドル買いが優勢だった。
日経平均の日中値幅は23年7月28日（809円）以来の大きさだった。
東証株価指数（TOPIX）は続落した。終値は7.60ポイント（0.30%）安の2496.38だった。JPXプライム150指数も続落し、5.73ポイント（0.51%）安の1122.23で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で5兆2787億円と、23年11月30日（5兆5792億円）以来の高水準だった。売買高は19億6260万株。東証プライムの値下がり銘柄数は1114、値上がりは486、横ばいは57だった。
